外資系不動産ファンドによる日本投資の動向――この波に乗る“不動産金融転職”という選択肢

少し早いですが2025年の不動産投資マーケットを振り返ってみますと、多くの“インバウンド資本”が日本の不動産マーケットに流れ込んだ年であったと実感しております。
例えばアジアに根を張る PAGは、2025年2月にアジア太平洋を対象とした不動産基金を40億ドルでクローズし、そのうち「日本を主要投資先、かつ60％以上配分」と明示しました。

また、欧州系の PATRIZIA は、2025年9月に東京中心部・首都圏の高品質な住宅ポートフォリオ（約800 戸、入居率97％超）を買収し、日本居住用不動産セクターへの強化を鮮明にしています。
さらに中国系・アジア系投資機関も、例えば Hillhouse Investment が「日本で年間100〜2500億円を投下する見込み」と報じております（2025年3月報道）。
最近ではスウェーデン系のEQT グループも日本の不動産投資・不動産運用体制を強化しており、日本市場が彼らのアジア戦略の中核となる可能性を明らかにしています。

なぜ今、アジアの中でも日本の不動産マーケットが熱いのでしょうか？
その背景には
1. 国内不動産のバリュエーション・割安感
2. 空室抑制・テナントの需要回復
3. 企業の資産圧縮・出口戦略の強化
4. インフラ・物流・レジデンシャル・ホテルなど多様なセグメントへの拡大
があります。

今回記載した上記の事例はほんの一部でありますが、外資系不動産ファンドへの転職を検討されるあなたにとっては絶好の“チャンスの波”とも言えるのです。
北米系／アジア系／欧州系のファンドが日本拠点を強化しており、組織拡大・人材採用が活発化させています。
その中で、「大手外資系AM／不動産AM業務・リーシング／PM管理・収支改善」などの経験をお持ちの方は、まさに“戦略人材”として求められています。

つまり、「今後も継続して海外マネーが日本に入る＝案件の種類も変化する＝求められるスキルも変化しており、それらに対する対応が必要」なのです。

今後は“単なるアセットの管理”から“投資視点・出口視点・グローバルでの視点”を有する人材が求められる傾向が強くなると思われます。

アンテロープに登録を頂いた候補者様には、こうしたトレンドを捉えた転職支援をご案内させていただきます。
もしこのインバウンド資本の参入の波に乗って不動産金融領域に挑戦したいというご志向をお持ちでしたら、ぜひアンテロープにご登録いただき、新たなキャリアの一歩を一緒に踏み出しましょう。