リサーチ部門の業種別分類
リサーチ(調査)部門は、各社が顧客に提供するサービスの土台となる部門です。株式、債券、為替を中心に、マクロ経済の分析に至るまで幅広くカバーし、個別分析や見通し、投資アイデアを内外に発信しています。株式調査部、投資戦略部、エコノミスト、債券調査部、クオンツ・リサーチ等から構成されます。ここでは主に株式調査部に関して述べます。 株式調査部では国内個別企業の調査・分析を行い、個別株式銘柄の投資提案を国内外の機関投資家に提供しています。リサーチ・アナリスト業務は、個別企業を訪問して取材したり、説明会に出席したりすることによってファンダメンタルズ分析を行い、それに基づいて投資アイデアのレポートを作成し、内外の機関投資家をはじめ社内の営業部門やトレーディングチームに提供します。 株式調査部の多くは国内上場企業数百社をカバーしており、セクター毎にアナリストがいます。セクター=業種ですが、この業種は証券コード協議会が個別の銘柄について決定しています。「業種別分類項目」は、下記の通り10の大分類の下に33の中分類があります。
業種 |
大分類 |
中分類 |
水産・農林業 |
水産・農林業 |
工業 |
鉱業 |
建設業 |
建設業 |
製造業 |
食料品/繊維製品/パルプ・紙/化学/医薬品/石油・石炭製品/ゴム製品/ガラス・土石製品/鉄鋼/非鉄金属/金属製品/機械/電気機器/輸送用機器/精密機器/その他製品 |
電気・ガス業 |
電気・ガス業 |
運輸・情報通信業 |
陸運業/海運業/空運業/倉庫・運輸関連業/情報・通信業 |
商業 |
卸売業/小売業 |
金融・保険業 |
銀行業/証券、商品先物取引業/保険業/その他金融業 |
不動産業 |
不動産業 |
サービス業 |
サービス業 |
セクターは日系、外資系各社によってカバーしている数は違いますが、通常、シニア・アナリストとそれをサポートするジュニア・アナリスト、アシスタントで構成されます。ジュニア・アナリストは通常1~2年間シニア・アナリストをサポートした後に、自身の名前でレポートを作成するようになります。
アナリストは日経ヴェリタスやInstitutional Investor誌で人気アナリスト・ランキングの上位に入る事により、知名度が上がり、アナリストとしての評価も上がります。総合力の高い証券会社には、多くの上位ランキング・アナリストが在籍します。また、アナリストの評価にはランキングだけではなく、ブローカーズポイントという機関投資家からの評価もあります。
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監修:アンテロープキャリアコンサルティング この記事は、アンテロープキャリアコンサルティング株式会社が監修しています。 コンサル業界・金融業界への転職に役立つ情報を発信しています。 |