不動産金融 21社の転職・中途採用求人情報|金融転職・コンサルタント転職のアンテロープ

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不動産金融 21社の転職・中途採用求人情報

「不動産金融/不動産ファンド」への転職をお考えの方へ、当社クライアントの企業情報をまとめてご案内します。
不動産私募ファンド運用会社、REITの他にも、アセットマネジメント会社やホテル・リゾート運営会社、不動産投資に特化したPEファンド、専門シンクタンクなどもこちらでご紹介しています。募集中の求人ポジションについては、各社の詳細情報からご確認ください。
なお、不動産金融の具体的な仕事内容や求める人物像などについては「不動産金融への転職×仕事」で詳しくご紹介しています。あわせてご参照ください。

(全21件中の1~10)

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1. 社名非公開:ブティック型インベストメントバンクのリーダー的存在
企業の特徴
創業以来、投資銀行業務と企業投資を事業の軸とし、全産業分野の中堅企業の成長に貢献する「ブティック型投資銀行」。創業よりストラクチャードファイナンスに特化した投資銀行業務を提供しており、事業領域は不動産アセットファイナンスなど特定の金融サービスのみならず、財務助言からエクイティファイナンスの提案まで一貫した金融サービスを提供するまでに至っている。
従業員数
1-50名

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2. 社名非公開:国内大手証券会社を母体とする、REIT運用会社
企業の特徴
2004年10月に不動産と金融のプロフェッショナル集団として設立した不動産投資信託(REIT)の資産運用会社。『投資家とともに成長する』ことを基本方針とし、運用資産の長期的かつ安定的な運用を目指している。
従業員数
非表示

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3. 社名非公開:アジアをビジネス拠点とする業界有数の不動産会社グループ。
企業の特徴
アジアにフォーカスした不動産投資、不動産開発の会社。オフィス、物流、産業、住宅、小売等幅広い分野の不動産の物件を所有、賃貸しており、マーケットもシンガポール、中国、香港、インド、日本、マレーシア、韓国、ベトナム等アジアの広いエリアをカバーしている。所有する資産の総額は、2兆円を越えている(2015年時点)。
従業員数
非表示

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4. 社名非公開:クライアント・ファーストに徹する独立系不動産投資運用会社
企業の特徴
クライアント・ファーストに徹する独立系不動産投資運用会社
従業員数
1-50名

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5. 社名非公開:世界トップクラスのプライベートエクイティファンド
企業の特徴
リーマン・ブラザーズ投資銀行部門出身者2名によって1985年に設立。事業はプライベート・エクイティ投資、不動産投資、ヘッジファンドを含むオルタナティブ・アセット・マネジメント及び財務アドバイザリーの4部門に分かれている。従業員はグローバルで約1600名。運用総額は日本円で30兆円を超えている。2007年にニューヨーク証券取引所に上場している。ニューヨーク、アトランタ、ボストン、シカゴ、ダラス、ヒューストン、ロサンゼルス、サンフランシスコ、メンローパーク、ロンドン、ダブリン、デュッセルドルフ、フランクフルト、パリ、マドリッド、イスタンブール、ドバイ、ムンバイ、北京、上海、香港、シンガポール、ソウル、シドニー、東京に事務所を構えている。
従業員数
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6. 社名非公開:不動産アセットマネジメント/J-REIT運用会社
企業の特徴
2004年3月に設立した不動産アセットマネジメント会社。世界有数の米系オルタナティブ投資運用会社から投資を受け、同グループの日本における不動産投資戦略の中核を担っている。アセットタイプ及びエリアのバランスに配慮した安定性の高いポートフォリオに強みを持ち、グループのネットワーク力・ノウハウを背景に高い物件運用力、企画・財務運営能力が提供できるのが強み。上場REIT投資法人の資産運用を受託している。現状、中長期的な収益の安定性のために、住居及びホテルをコアアセットと位置付けている。
従業員数
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7. 社名非公開:外資系大手運用会社
企業の特徴
約95兆円の運用資産を誇る外資独立系運用会社の日本法人。「投資家の皆様の経済的目標達成に貢献すること」をミッションに掲げ、資産運用ソリューションを提供している。株式、債券、不動産、PE、バンクローンなど対象となる資産は多岐にわたり、ファンダメンタル分析やクオンツ分析を用いた運用の他、タクティカルアセットアロケーション、アブソリュートリターンなど様々な手法を駆使して運用戦略を展開する。日本国内でもその存在感を強めており、更なる拡大が期待される。
従業員数
101-500名

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8. 社名非公開:大手総合商社と外資系証券会社合弁による不動産投資会社
企業の特徴
日本を代表する総合商社と、欧州最大手投資銀行の合弁により2000年に設立されたアセットマネジメント会社。商業施設特化型REITや、産業用不動産特化型REITの資産を運用しているリーディングカンパニー。商業施設特化型Jリートとしては国内最大、全Jリートの中でも第3位の規模となっており、産業用不動産特化型REITとしては「日本経済の力を産み出す源泉としての社会基盤に投資し、日本の産業活動を不動産面から支えていく」という理念に基づき、物流施設、工場・研究開発施設等、インフラ施設を投資対象としている。両社が長年築いてきた不動産市場及び金融市場に対するナレッジをもとに不動産投資信託を組成し、国内外の投資家への貢献や国内投信市場・不動産市場に貢献している。
従業員数
51-100名

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9. 社名非公開:アジアを中心に物流不動産の開発、再開発及びマネージメントを行う投資会社
企業の特徴
物流不動産に特化した投資会社であり、日本、中国、シンガポールに拠点を置き、開発、リーシング、資産管理を手掛けている。創業者(共同代表)はアジアにおける機関投資家による物流不動産投資分野におけるパイオニアであり、1998年に大規模物流施設の開発・運営手法であるビルド・トゥ・スーツ型で初めて物流拠点の開発を手掛け2006年に同社を創業している。
従業員数
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10. 社名非公開:アジア最大級の物流施設プロバイダー
企業の特徴
日本、中国、ブラジルを中心に活動する世界有数規模の物流施設プロバイダーの日本法人。日本法人の設立は2009年3月。2014年9月末現在で日本の主要都市に物流拠点87物件・総延床面積約390万平方メートルの物流施設を所有・運営している。保有する膨大な物流施設・用地、また不動産資産の売買に関する豊富なノウハウを背景に機関投資家を中心に不動産投資の支援サービスを行っている。主な事業内容は物流施設・用地の賃貸・売買・開発・運営管理・投資助言など。
従業員数
51-100名

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