過去に募集があったポジション例

4115件中 / 1271~1280件を表示

  • 企業名
    社名非公開 : 日系大手金融機関
    仕事内容
    ・銀行センター、子会社センターの事務企画・施策推進・運営管理
    ・行内調整やインフラ管理がメイン業務
    ・当面センター移転関連の業務

    【部署・職務内容の特徴】
    事務企画部は、グループ全体の戦略策定等幅広く業務を実施しています。
    その中で、業務統括室集中企画チームは、営業店事務の集約組織(所謂事務センター)の運営や、営業店事務負担軽減および当行事務効率化のための諸施策の企画立案・遂行を担当しています。
    ご自身で企画、遂行し、営業店やセンターに指示するなど、責任とやりがいを感じられる業務です。
    想定年収
    500万~900万円
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  • 企業名
    社名非公開 : 日系大手金融機関
    仕事内容
    ■ITアーキテクト:社内横断的に業務要件を理解し、システム構成のあるべき姿を整理し、「攻め※のDX」を実践する
    ■TBアセットマネジメント部門における「※攻めのDX」プロジェクトの司令塔も担える中核メンバーとしての以下業務
    ⇒ 豊富な業務知識または深いシステム知識・知見に基づいて的確な分析を行い、業務ニーズに即した情報システムのグランドデザインを設計し、完成に導くまでのプロジェクトをマネジメント
    【具体的な業務イメージ】
    ・各本部の業務要件を理解し、課題分析から要件定義に始まり、攻めのDXのためのシステム全体像を描く
    ・データサイエンス知識、最新の業界サービス/テクノロジーの潮流や課題を把握し、当行業務への適用可能性を探る
    ・現場とのコミュニケーション、ITインフラ運用、サイバーセキュリティ等の部署との連携により、プロジェクトを推進

    ※攻めのDX:既存事業の延長線上ではなく、新事業(事業変革)領域のDX
    想定年収
    前職を考慮の上決定
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  • 企業名
    社名非公開 : 日系大手金融機関
    仕事内容
    デジタルマーケティングの実務(WEB広告進行・管理、広告素材の作成など)を担当。業務領域は多岐に渡ることと市場・競合変化も激しいため、自主的にスピーディーに動いていくことが求められる。
    【主な担当業務】
    ・認知/クロージング別のWEB広告を代理店と協業しながら、進行/管理
    ・販促LPや広告バナーなどのWEB広告素材、メール原稿の作成
    ・SNS施策などアーンドメディアの企画立案と実行
    ・WEB広告効果トラッキングを行い、広告予算を管理しながら、効果改善の打ち手出しと実行
    ・目標達成のために社内外のステークホルダーとの連携が必要なため、密な交渉/調整の実施
    ・チームメンバーのスキル向上に貢献し、リーダーシップと専門知識の共有
    銀行業界のマーケティングでは、法令などの制約事項等が他企業に比較して多いが、当組織はその中でも、最大限に業績に貢献すべく関係者を巻き込んで最善の方法を模索している。
    当組織のマーケティング活動は幅広く、広告出稿・キャンペーンの設計やDMの施策、会員制プログラム企画など幅広い手法を用いた施策や、銀行分野だけではなく証券や信託分野と連携したダイナミックな活動に関与することが可能。
    想定年収
    750万~1100万円
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  • 企業名
    社名非公開 : 日系大手金融機関
    仕事内容
    ・グループの人事運営(採用、育成、評価、処遇、配置等)は、人事部門と各事業部門の人事担当が協働して実施。
    ・グループの銀行・信託・証券・関連会社で「事務」を担う従業員約8,000名を擁する事務Gの人事運営を担い、人事戦略策定・制度設計・運用・採用・育成・キャリア形成支援・組織開発等に係る各種施策を企画・立案・推進。
    ・今回、採用に至った場合、主にキャリア採用を担当しつつ、人事運用や制度設計にも携わる。
    想定年収
    700万~1200万円
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  • 企業名
    社名非公開 : 国内最大級の監査法人
    仕事内容
    国・自治体をはじめ、地域企業、経済団体、金融機関、大学等向けに社会課題解決・ソーシャルイノベーション検討をはじめとした各種コンサルティングサービス

    主なサービス分野(官公庁・自治体をはじめ、大学や地域企業等に主に以下を提供)
    ・新規事業・新産業の創出支援
    ・スタートアップ・ベンチャー企業支援(プロジェクト推進、事業構築、官民連携プロジェクト組成等)
    ・ソーシャルイノベーション検討(スポーツ、健康福祉、防災、農業、文化芸術等)
    ・地域企業の競争力強化支援(企業のデジタル化・DX支援、事業化支援)
    ・GX支援(脱炭素戦略、水素戦略等)
    ・持続可能な次世代まちづくり支援(公共施設・不動産の利活用方針の検討、PPP/PFIの導入、スマートシティ戦略・実装、街づくり・エリアマネジメント支援 等)
    ・自治体の戦略(総合計画、総合戦略、産業振興戦略、公共施設マネジメント戦略等)の策定支援
    ・自治体の業務オペレーション改善支援(行政DX、BPR・BPO、システム調査等)

    主な提供サービス内容(上記の分野に対して、主に以下のサービスを提供)
    ・リサーチ・分析
    ・戦略策定(課題設定、仮説検証、グランドデザイン・ロードマップ検討 等)
    ・実行支援(実証・実装のプロジェクト支援、ビジネスモデル検討 等)
    ・官民連携スキーム・制度設計の検討 等
    ・各種プロジェクト推進のためのPMO、事務局運営
    想定年収
    500万~2000万円
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