金融機関/金融プロフェッショナルの転職・求人

日系金融機関(証券会社、銀行等) 37社の転職・中途採用求人情報

37件中 / 1~10件を表示

  • 社名非公開:日系大手金融サービス・グループの中核

    企業の特徴
    日系大手証券会社。投資銀行業務を始め証券会社としてすべての領域で圧倒的な強さを誇る業界トップ企業。国内でも金融TOPクラスの人材がリクルーティング、育成されている。国内を中心に海外/28ヵ国にネットワークを持つ。投資銀行部門についていえば、日本企業が関わるM&Aアドバイザリーのリーグテーブルでは、件数、金額ベースとも常にトップクラスにランクインしており、国内最高水準の実績を積み上げている。
    従業員数
    1001名以上
  • 社名非公開:大手事業会社系ノンバンク。法人向け融資・リース事業・不動産開発業・太陽光発電事業

    企業の特徴
    ノンバンクとして、法人向け融資・リース事業・不動産開発業・太陽光発電事業を展開。
    従業員数
    1-50名
  • 社名非公開:日系信託銀行

    企業の特徴
    銀行事業と信託・財産管理事業を一体として展開し、資産運用と管理の両機能をあわせ持つ金融機関。環境の変化に積極的に対応し、個人・法人・機関投資家など多様なお客様のニーズに対し、最適な金融商品・サービスを提供。
    従業員数
    1001名以上
  • auフィナンシャルサービス株式会社

    企業の特徴
    通信サービスを中心に、コマース・金融・エネルギー・エンターテインメント・教育などのライフデザインサービスを提供し、「通信とライフデザインの融合」による、新たなお客さまの体験価値の創出を目指す。
    従業員数
    非表示
  • 社名非公開:日系大手保険会社

    企業の特徴
    生保・損保の総合保険サービスを提供。また、企業・団体のクライアントに対しては、確定給付年金・確定拠出年金両制度をあわせて提供可能な受託機関として、制度設計から資産運用の全ての面でサービスを提供している。
    従業員数
    1001名以上

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  • 社名非公開:日系大手フィナンシャル・グループの信託銀行部門

    企業の特徴
    日系大手フィナンシャル・グループの信託銀行部門として、預金、貸出等の銀行業務に加えて、資産運用・管理、不動産、証券代行、相続関連業務など、幅広く質の高い総合的金融ソリューションを提供。
    従業員数
    1001名以上
  • 社名非公開:インターネット専業大手証券の一社

    企業の特徴
    日本最大級のインターネット・ショッピングモールを運営する親会社のインターネット証券。1999年6月に日本初のオンライン専業証券としてサービスを開始した。2016年2月現在、約200万人の顧客数を有する。
    オリジナルのトレーディングツールをリリースし、日本で初めて個人向けに、リアルタイムで自動更新する株価の配信を開始するなど、常に顧客側に立ったサービスの提供に努めている。
    従業員数
    101-500名
  • 社名非公開:国内大手金融機関

    企業の特徴
    国内大手銀行を母体とし、一時国有化されるもアメリカの投資ファンドの下、新たに再スタートを切り、その後再上場。不良債権が一掃されたため他行のような「負の遺産」を持たず、金融機関としての健全性にも高い評価がある。外貨預金に対する強みが特徴となっている。経営体制の刷新と抜本的な経営合理化策を実施し、「顧客基盤の再構築」と「収益力の安定化」を目指し、新たなステージを迎えた日系銀行。現在は通常の銀行業務の他、投資銀行業務にも幅を広げ、様々なサービスを提供している。
    従業員数
    1001名以上
  • 社名非公開:マイクロファイナンス事業をグローバルに展開する成長企業

    企業の特徴
    主に東南アジアを中心とした途上国において、マイクロファイナンス事業を展開している。現地の同事業を運営する機関に出資し、経営を支援することが特徴。
    複数国に渡る事業展開が難しいとされるマイクロファイナンス事業を既に3カ国以上で展開している。今後、更に多くの途上国で同事業を展開するとともに、新規サービスの開発にも取り組み、会社の成長と世界の人々への貢献をしていくことを目指している。
    従業員数
    非表示
  • 社名非公開:日本の対外経済政策を担う政策金融機関

    企業の特徴
    日本政府100%出資の特殊銀行であり、政府と一体の法人とされる。業務運営は政府から独立して行われるが、日本で唯一の国際金融に特化した政策金融機関として、日本の対外経済政策・エネルギー安全保障政策を担う。外国政府、日本企業が関与・運営する海外インフラプロジェクト、日本企業が行うM&Aなどの海外投資プロジェクト、日本に輸入されるエネルギー・天然資源開発プロジェクト、CO2排出削減のための環境プロジェクトなどに、主にプロジェクト・ファイナンスを活用して融資を行っている。最近は出資業務も本格化させている。
    従業員数
    501-1000名

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