転職成功体験記「大手不動産デベロッパーからBig4系FASへ」

大手不動産デベロッパーのエリアマネジメントから、Big4系FASのコンサルタントへ転職されたT・Dさん(30代)のご経歴や活動内容をご紹介いたします。アンテロープをお選びいただいた理由やご本人からのメッセージも、あわせてご紹介いたします。

T・Dさん(30代/男性)私立大学卒
BEFORE
[エリアマネジメント]大手不動産デベロッパー
AFTER
[コンサルタント]Big4系FAS

T・Dさんは新卒で大手不動産デベロッパーに入社し、住宅販売やエリアマネジメントの現場で経験を積まれてきました。ただ、このまま営業畑でキャリアを進めるのではなく専門性を身につけたいとの思いから、働きながら不動産鑑定士の資格を取得。その知見も生かしつつ、より広く財務面のアドバイスが行える立場を目指し、FASへの転職を決意されました。

担当コンサルタント:諏訪

前職までのご経歴と、転職の背景にあった思いなどについて教えていただけますでしょうか。

T・Dさん

新卒で不動産ディベロッパーに入社し、住宅販売業務とエリアマネジメントの企画運営を行ってきました。業務の傍らで不動産鑑定士の登録を行ったため、今後のキャリアを考えた際に専門性を身に付け、活かしていくことを主にしていきたいという思いから転職を決意しました。そして不動産鑑定士として専門性を身につけていくだけでなく、財務面で幅広くクライアントサポートを行える点に魅力を感じ、FASに絞って転職活動を行いました。

担当コンサルタント:諏訪

転職エージェントとしてアンテロープを選んだ理由をお聞かせください。

T・Dさん

転職に至る2年程前に、外部の転職サイト経由で諏訪さんからご連絡をいただきました。当時は他エージェント経由でいくつか選考を受けましたが上手くいかず、色々な方のご意見を聞きたいという思いからアンテロープに登録させていただきました。

担当コンサルタント:諏訪

アンテロープのサービスで有益だったのは、どんな部分でしょうか。

T・Dさん

私のキャリアを客観的に見て転職活動の時期をアドバイスいただけた点、FASに転職された方の経験談を伺えた点です。すぐに活動することを勧めるのではなく、私の場合は不動産鑑定士の登録まで1年待っていただき、その上で活動が出来たので良い結果を得られることが出来ました。自分1人では冷静な判断ができなかったかもしれないので、転職活動の道筋を立てる上で非常に助かりました。
また、FASに転職された方の経験談を伺えたことで志望意欲も高まるとともに、入社前にFASの大変な部分も知ることが出来たため、ギャップもなくせると考えています。

担当コンサルタント:諏訪

転職を成功させ、次のフィールドではどのように活躍したいと思っていますか。

T・Dさん

私は鑑定士としての実務経験がないため、転職先では一からのスタートとなります。そのため、当初はハードになることを予想していますがいち早くキャッチアップし、転職動機である専門性を身に付ける、という点を確実に実現したいと考えています。
また今まで事業会社で働いていたため、コンサルタントとしての立場も初めてになりますが、クライアントの事業に大きな貢献ができるコンサルタントに成長していきたいと考えています。

T・Dさんからのメッセージ

私は諏訪さん以外に渡邉さんともお話しして自分がやりたいことが明確になり、FASへ絞った転職活動を行うことが出来ました。最初は漠然と転職しよう、というところから始めたため、お話を伺っていなかったら、まとまりのない転職活動になっていた可能性が高いです。そのため、特に未経験の業界への転職を希望される場合は様々な方のお話を伺うことが非常に大切だと実体験をもって感じることができました。
今後転職を考える方も、こういった機会だからこそ色々な方のお話を聞けると思いますので、話を聞いた上で自分で判断する、ということが非常に大事だと思います。

この事例を担当したのは、
弊社コンサルタントの諏訪夏樹です

諏訪 夏樹/ Suwa Natsuki
【経歴】
早稲田大学法学部卒。新卒で日本IBMに入社し、コンサルタントとして製造業をクライアントとしたシステム導入案件を複数推進。その後人材業界にキャリアチェンジし、人材エージェントでコンサルティング業界への転職支援を中心に経験する中で、より個人の長期的なキャリア支援に従事したいという考えからアンテロープキャリアコンサルティングに参画。

【担当領域/実績】
“戦略”・”デジタル”がキーワードで、外資戦略ファームと総合ファームのデジタル部門に多数のサポート実績あり。戦略コンサル向けのケース面接対策も一定の評価を候補者様より頂いている。ポストコンサルの転職支援においても、AIやDXを軸としたスタートアップや大手事業会社への支援を強みとしている。