英語でビジネスコミュニケーションがとれないリスク

先日、数年前に野村證券、マーケット部門にご紹介した方とランチをご一緒させていただきました。
ご存知のように、野村證券は昨年9月にリーマン・ブラザーズが破綻した後に米国を除くリーマンを買収し、欧州、中東、アジアの戦略を強化した背景があります。
以前は英語を使う頻度も、顧客が外国人で無い限りは、レポートを読む、メールを書く、たまにかかってくる外国人からの電話に応対する程度しかなく、英語についてのスキルもそれに相応したものであれば良かったそうですが、現状は状況が一変してしまったようです。

クライアントとのコミュニケーション（徐々に日本語を話さなくなってきている）
海外支店とのテレカンファレンスでのプレゼンテーション
インド、中国、BRICS等、新興国銘柄を本国のアナリストから説明を受ける

上記が英語でできない場合、当然かもしれませんが、仕事から外されるのです。
日本経済が低成長時代に入り、GDPが既に中国に追い抜かれようとしており、さらにインド、ロシア等が経済力を高めてきている現在、それらの国々が普通に英語でビジネスを遂行しているのに日本だけが母国語だけでビジネスを行ってゆくこと自体に無理があるのは当たり前のことかもしれません。アメリカナイゼーションではなくグローバリゼーションです。

その方の同じ部門にもアジア系の方が複数名いらっしゃるようで、当然、母国語は英語ではないのですが、普通に英語でビジネスコミュニケーションをとっています。

英語でビジネスを行う、ということはいつの間にか世界では常識になっており、この事はここから数年で日本でも常識にならざるを得ないことなのでしょう。