インタビュー掲載企業一覧

ジェネシア・ベンチャーズ

田島代表が2016年に創業した、独立系ベンチャーキャピタル。日本および東南アジアにおいて、シード・アーリーステージのTech系スタートアップへの投資を行い、成長スピードの最大化にコミットしている。これまでの投資先には、人事評価クラウドの「HRBrain」、建築現場と職人のマッチングプラットフォーム「助太刀」、東南アジアの医師向けSNSとe-learning「Docquity」などがある。

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サムライインキュベート

2008年創業のシード期特化型ベンチャーキャピタル。日本、イスラエル、アフリカの3拠点を有する。スタートアップのアイデアブラッシュアップ～事業立ち上げと成長に必要なフレームワークを提供し「ハンズイン」で伴走する。バーティカルメディア事業などを展開する「ポート」や、アパレルレンタルサービスの「エアークローゼット」など、投資実績多数。また2018年に組成した6号ファンドは、目標を超える34.5億円でクローズしている。また、イノベーション支援事業も行っており、オープンイノベーション等に取り組む大企業の事業創出支援も行う。両事業から世界をより良くする革新的ビジネスの創造を目指す。

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オプトベンチャーズ

デジタルマーケティングのリーディング企業「オプトホールディング」の投資子会社。投資育成事業を行っていた本体の経営企画部門から、2015年に分社化された。IT領域での豊富な事業経験を生かしたハンズオン型支援により、スタートアップの成長をファイナンスとビジネスの両面でサポートしている。現チームで手掛けた投資先からはジーニーやラクスルなどがExitを成功させており、2018年12月に100億円規模（予定）の2号ファンドを立ち上げた。

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A1A

製造業の購買・調達部門向けSaaS「RFQクラウド」を開発提供するスタートアップ。「見積査定」プロセスをクラウド化し、購買担当者の見積もり査定工数を劇的に削減。また調達価格を透明化することで、製造業企業の利益拡大を支援する。これまでBEENEXTが運営するBEENEXT2 Pte. Ltd.、PKSHA Technology Capitalなどが出資しており、近日中にも大型調達を予定している。

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EYトランザクション・アドバイザリー・サービス

グローバルネットワークを有するアーンスト・アンド・ヤング（EY）のメンバーファームであり、M&Aトランザクション支援を中心とした企業の成長戦略策定のためのコンサルティングサービスを提供している。世界中に約20,000人のプロフェッショナルを擁し、EYのTASプラクティスの日本拠点として、戦略コンサルティング、市場調査、M&A戦略の立案、M&Aトランザクションの実施、買収後の統合支援、組織改革、リストラクチャリングまで幅広いサポートを提供している。

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LINE Financial（LINE株式会社）

コミュニケーションアプリを運営するLINEが設立したFintech事業を展開する子会社。人とお金の距離を縮めるべく、既存の金融サービスが課題としてきたユーザーニーズや課題に向き合う、まったく新しい金融体験の創造を目指している。

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ispace

月面資源開発に取り組んでいる宇宙スタートアップ企業。2018年2月までにシリーズA国内過去最高額となる103.5億円の資金調達を実施した。同年9月、日本初民間開発の月着陸船による「月周回」と「月面着陸」の2つのミッションを行うプログラム「HAKUTO-R」を発表。米SpaceX社のFalcon 9ロケットで2020年と2021年に打ち上げ予定。現在日本、ルクセンブルク、アメリカの3拠点で活動中。

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マクサス・コーポレートアドバイザリー

ミドルサイズのM&A案件に対して最高の技能とサービスを提供することを目指す、独立系M&Aアドバイザリー会社。規模を追わず少数精鋭主義を貫いているが、創業年から早くもトムソン・ロイター発表のリーグテーブルにランキングされるなど、中規模市場におけるファイナンシャル・アドバイザーとして大きな存在感を示している。ブルームバーグ公表の日本M&Aアドバイザーランキング（件数）では、2016・2017年度ランキングで2年連続9位となっている。

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メルペイ

フリマアプリ「メルカリ」の開発・運用を行う株式会社メルカリの100％子会社で、金融領域の新サービス提供を目指すFintechベンチャー。その名が示す通り、まずはモバイル決済機能の提供を予定しているが、決済だけに留まらず、メルペイひとつで金融に関するあらゆるサービスが簡単に完結する世界を実現しようとしている。

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アクセンチュア

53カ国200都市以上の拠点に44.2万人を超える従業員が働く、世界最大級のコンサルティングファーム。日本では1995年に拠点を設立。2001年にアクセンチュアへ社名変更し、現在は9500人以上が所属する国内最大級のファームへと成長した。多くのブルーチップ企業、政府／公共機関に対して「ストラテジー」「コンサルティング」「デジタル」「テクノロジー」「オペレーションズ」の5つの領域で幅広いサービスとソリューションを提供している。

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カーライル・グループ

世界35拠点に1600名以上の投資プロフェッショナルを擁する、世界最大級のオルタナティブ投資会社。日本のオフィスは2000年に開設され、これまでに製造業・金融サービス・消費財小売・ヘルスケアなど業種を問わず多くの企業へ投資を行っている。現在、日本では3号ファンドを運用中で、事業承継や大企業の非中核部門のカーブアウトへのニーズの高まりに積極的に対応している。

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アリックスパートナーズ

1981年、ジェイ・アリックスによって米・デトロイトに設立された、企業再生の世界的プロフェッショナルファーム。一般的なコンサルティングファームと異なり、事業経験豊富な少数精鋭チームをクライアント企業に派遣し、難局に直面している企業に対して具体的な改善を早期にもたらすという独自のコンサルティング・スタイルをとる。現在は北米、欧州、アジアに1700名を超えるスタッフを擁するまでに成長。米国ではゼネラルモーターズ、コダックなど、日本では日本航空、ライブドアなどの支援実績がある。

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経営共創基盤

代表取締役社長の冨山和彦氏をはじめ産業再生機構の元メンバーが中心となり2007年に設立された、独立系経営支援会社。ハンズオン型の事業再生のみならず、成長戦略立案、M&Aアドバイザリー、ものづくり改革、AI／ビッグデータ活用支援、そして自己投資を伴う企業価値向上支援など、多彩なバックグラウンドを持つ内部人材が最適なチームを構成することで総合的な経営支援を提供している。

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インテグラル

投資先経営陣とハートのある信頼関係を構築することを最重視し、長期的視野に立った投資を行うことで日本企業の改革と発展を促進する独立系PEファンド。投資後は『経営と同じ目線・時間軸』をもって投資先企業とともに歩み、企業価値向上に向けて経営・財務の両面でのサポートを行う。これまでにスカイマーク、アデランス、イトキン、QBハウスなどへの投資実績がある。

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Supershipホールディングス（旧Syn.ホールディングス）

デジタルマーケティングやインターネットサービス事業を展開する数々のスタートアップをM&Aし、事業を急速に拡大するデータテクノロジーカンパニー。スタートアップのスピードに加え、大企業が豊富に抱える資金・アライアンス・ユーザー接点などのリソースをフルに活用して、すべての「モノ」がインターネットにつながるIoE（Internet of Everything）の時代をリードする、大企業×スタートアップのハイブリッドスタートアップ。

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UBS銀行

スイスのチューリッヒに本拠を置くUBSは、世界の主要金融市場を含む50カ国以上で事業を展開する世界最大級の金融グループ。日本においてはUBS証券株式会社、UBS銀行東京支店、UBSアセット・マネジメント株式会社の三法人を通じて、法人・機関投資家および個人富裕層向けにサービスを提供している。

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A.T. カーニー

1926年設立、米国シカゴに本拠を置くグローバルコンサルティングファームの草分け的存在。世界40カ国に59オフィスを擁し、従業員数は約3000人にのぼる。公式HPに掲載されているだけでも、30年代のUSスチール、創業前のフェデックス、統一後の旧東ドイツや東欧国営企業、2003年のFIFA日韓W杯など、業界や課題を問わず非常にスケールの大きなプロジェクトへコミットしてきた歴史があり、そのすべてのケースにおいてクライアントの成功と成長に寄与している。

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EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング

2017年1月のEYジャパンの組織再編に伴い、新日本有限責任監査法人のアドバイザリー事業、EYアドバイザリー、EYフィナンシャル・サービス・アドバイザリーのそれぞれのサービスが集約されて設立された、総合系コンサルティングファーム。グループ内のメンバーファームとの連携をこれまで以上に強化し、高品質なサービスを提供する。

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クールジャパン機構

日本の魅力ある商品・サービス（クールジャパン）の海外需要開拓に関連する支援・促進を目指し、2013年11月に設立された官民ファンド。「メディア・コンテンツ」、「食・サービス」、「ファッション・ライフスタイル」をはじめとする様々な分野でリスクマネーの供給、ハンズオンによる支援を実施している。

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PwCアドバイザリー

2016年3月に行われたPwC Japanの組織改編によって誕生した、ディールアドバイザリーのプロフェッショナル集団。M&A戦略立案、エグゼキューション支援、事業再生、フォレンジック、インフラ構築などの幅広いサービスを、総合力を背景とした最適なチーム構成により提供している。

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デロイトトーマツコンサルティング

国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークであるデロイトトウシュトーマツリミテッドのメンバーで、監査、税務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー等を提供する、日本最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつ、トーマツグループ傘下の経営コンサルティングファーム。日本企業の海外進出支援など、デロイトが有するネットワークと総合力を生かしたクロスボーダー案件に極めて強いファームとして知られる。

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三菱UFJリサーチ＆コンサルティング

三菱UFJフィナンシャル・グループ傘下の総合シンクタンク／コンサルティングファーム。グループの金融機関の顧客基盤をベースに、幅広い企業へ経営コンサルティグサービスを提供する一方、国や自治体と連携して政策立案やルールメイキングなども行っている。

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フロンティア・マネジメント

産業再生機構出身の大西正一郎氏、松岡真宏氏が中心となり2007年に設立された独立系プロフェッショナルファーム。弁護士、会計士、バンカー、経営コンサルなど多様な分野の専門家がチームを組んでクライアントの企業価値向上を追及する独自のスタイルで、創業以来成長を続ける。現在、上海とシンガポールに拠点を持ち、今後もアジア圏を中心に拡大していく方針。

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PwCコンサルティング

最上流の経営戦略立案から、その実現までのあらゆるフェーズでコンサルティングサービスを提供している総合系ファーム。2016年3月に行われたPwC Japanの組織改編によって、プライスウォーターハウスクーパースのコンサルティング部門、プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー（旧ブーズ・アンド・カンパニー）、プライスウォーターハウスクーパースPRTMマネジメントコンサルタンツジャパンLLCが統合され、新生PwCコンサルティングとして設立された。

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アビームコンサルティング

1981年に等松・トウシュロスコンサルティング株式会社として設立され、多くの再編を経て総合系コンサルティングファームの第一人者へと成長してきた日系ファーム。12の国と地域21拠点に自前のオフィスを構え、特にアジア地域への進出を図る日系企業への支援では、他を圧倒する実績と経験を有する。

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野村総合研究所

設立から50年以上にわたり常に国内トップを走ってきた、日本初にして最大級の民間シンクタンク。グループで1万名近いメンバーを擁し、経営戦略コンサルティングからITソリューション提供、グローバル経済分析、政策提言に至るまで、広範なプロフェッショナルサービスを提供している。

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ジェネックスパートナーズ

アクセンチュアなど外資系コンサルティングファーム出身者と、GE出身者が2002年に立ち上げた総合変革ファーム。経営者の変革パートナーとしてベンチャー企業からグローバル企業まで豊富な実績を有する。2012年には国際的コンサルティングパートナーシップである「Cordence Worldwide」と提携、グローバル体制の強化を進めている。

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スカイライトコンサルティング

代表取締役の羽物氏をはじめ、アンダーセン・コンサルティング（現アクセンチュア）を出自とするコンサルタント数名によって2000年に立ち上げられた日系コンサルティングファーム。業務改革推進、ITシステム導入支援などのコンサルティングサービスを中心としつつ、ベンチャー企業への投資事業など幅広い事業活動を行っている。

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ドリームインキュベータ

「未来のソニー・ホンダを100社育てよう」という理念のもと、日本のビジネスコンサルタントの第一人者である堀紘一氏を中心に設立された日本発グローバル戦略コンサルティングファーム。設立当初はベンチャー投資育成が活動の中心だったが、現在では産業そのものを創造する「産業プロデュース」に軸足を置く。2005年、東証一部に上場。東京のほかに上海、シンガポール、ベトナムに自前の拠点を有する。

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イーソリューションズ

「事業プロデュース」という活動を通じて社会に新しい価値をもたらすことを目的に、リーディング企業の新規事業プロデュースや事業戦略立案、そして国家的課題を解決する社会システムのデザインを行うプロフェッショナルファーム。これまで「スマートシティプロジェクト」や「チーム・マイナス6％」といった幅広いテーマでの戦略策定、実行支援の実績がある。

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モニターデロイト

デロイトグループの戦略コンサルティング部門を担うグローバルチーム。

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PwCあらた有限責任監査法人

グローバルなプロフェッショナルファームであるプライスウォーターハウスクーパースの手法と実務を、日本の市場環境に適した形で提供している監査法人。国際財務報告基準（IFRS）の導入、財務報告に係る内部統制、また株式公開に関する助言等、一般的なイメージにとらわれない幅広い分野でクライアントを支援している。

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