A.T. カーニー

第1回:私がA.T. カーニーを選んだ3つの理由

A.T. カーニー
日本法人会長 梅澤 高明
PROFILE

A.T. カーニー株式会社会長 兼 A.T. カーニー 消費財・小売プラクティスのグローバルリーダー。 東京大学法学部卒業、マサチューセッツ工科大学経営学修士課程修了。日産自動車株式会社を経て、A.T. カーニー(ニューヨークオフィス)に入社。1999年より日本オフィス勤務。2007年に日本代表就任。2014年より日本法人会長 兼 消費財・小売プラクティスのグローバルリーダーに就任。

目次
  1. -米国の産業を裏側から見てみたかった
  2. -世界50以上のオフィスが、お互いに刺激し合う
  3. -日系の大企業を相手にした仕事が9割
  4. -やりたいことがある、だから拡大する
米国の産業を裏側から見てみたかった
A.T. カーニーの魅力を、そこで働くコンサルタントの皆さんへのインタビューを通じて紹介していく本企画。記念すべき第1回目は、日本代表(取材当時)の梅澤高明氏にご登場いただき、当社代表の小倉がお話をうかがいました。
本日はお忙しい中、ありがとうございます。御社とは2004年からお付き合いさせていただいておりますが、弊社経由で入社された方々も充実した仕事ぶりを発揮されているとうかがい、大変うれしく思っております。それでは早速ですが、最初に梅澤様のご経歴と、ご自身がなぜA.T. カーニーをお選びになったのかをお話しいただけますでしょうか。
A.T. カーニー梅澤高明氏インタビューカット1
梅澤
わかりました。私自身は日産自動車で9年仕事をした後にMITに留学しまして、卒業したタイミングでA.T. カーニーのニューヨークオフィスに入社をして今に至る、というキャリアで来ております。コンサルタントを志した当時、実は私は“米国で”コンサルティングをやってみたいと思って当社に参加しました。というのも、留学先のビジネススクールでケーススタディを続けていると、米国企業のいろいろなサクセスストーリーを吹き込まれるわけですね。そこで「本当にこんなに米国産業ってすごいんだろうか」と、素朴な疑問を持ちまして。これはやっぱり実体験として見てみたい、それも私がいた自動車産業だけではなくて、他の産業も含めた米国企業の裏側を見たい、裏側から企業を支援することを通じて、米国の産業をより“肌感覚”で捉えたい、と思ったのが最初の動機でした。ではその時になぜA.T. カーニーを選んだのかという話ですが、3つポイントがあります。
1つ目ですが、私も産業人として10年近くのキャリアを持っていたので、机上の空論を振りかざすばかりでビジネスにリアルなインパクトがないような仕事はしたくないな、と強く思っていました。就職活動時にいろいろなファームの方とインタビューしましたが、一番リアリティのあるクライアント支援、解決策の提示を行っている、あるいはそれを出来そうなチームがいる、と感じたのがA.T. カーニーでした。
それから2点目。転職プロセスの中で、多くの有力ファームの米国オフィスと東京オフィス、両方と話をしたんですね。その中で、日米間のコミュニケーションが一番早くて、意思決定も一番早かったのがA.T. カーニーだったんです。それは何を意味しているかというと、A.T. カーニーは“グローバル・ワン・ファーム”としてしっかり機能している、ということ。コンサルタントとしてアメリカでずっと仕事を続けるかも知れない、でも将来日本に帰って日本企業のお手伝いをする道も確保しておきたい、と思っていた私にとっては、やっぱり日米の連携がきちんと取れているファームというのも一つのポイントでした。
3点目ですが、私は帰国子女でもありませんし、英語は決して得意ではなかったんです。アメリカのMBAで2年学んだとは言うものの、コミュニケーション能力で言うと、もう圧倒的に欧米人には負ける。その中で自分の提供価値、ポジショニングをどうするかということを考えた時に、自動車のバックグラウンドを活かすことも可能なファームの方がいいだろう、と。その意味で、A.T. カーニーが自動車産業に強いファームである、というのも私にとってひとつのアピールポイントでした。
これは個人的な興味からお聞きするんですが、コンサルタントとしてのキャリアを歩んでいく上で、最初から米国で働くというのは非常に勇気がいる気がします。その点で精神的な壁はなかったですか?
梅澤
そうですね――私自身、もともと好奇心が大変旺盛で、興味の赴くままに生きてきたような人間なので…。そう、「やってみたい、見てみたい」という気持ちが圧倒的に強かった、という感じですね。

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企業プロフィール

A.T. カーニー

1926年設立、米国シカゴに本拠を置くグローバルコンサルティングファームの草分け的存在。世界40カ国に59オフィスを擁し、従業員数は約3000人にのぼる。公式HPに掲載されているだけでも、30年代のUSスチール、創業前のフェデックス、統一後の旧東ドイツや東欧国営企業、2003年のFIFA日韓W杯など、業界や課題を問わず非常にスケールの大きなプロジェクトへコミットしてきた歴史があり、そのすべてのケースにおいてクライアントの成功と成長に寄与している。

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