EYストラテジー・アンド・コンサルティング　インタビュー特集第3回：コラボレーションで加速する経営アジェンダに刺さる戦略支援

EYストラテジー・アンド・コンサルティング

（写真中）岩泉謙吾　TMT ICTチームリーダー／アソシエートパートナー　（写真左）小和口真聖　TMT テレコムチーム／マネージャー　（写真右）樋口茉奈　TMT ICTチーム／コンサルタント

PROFILE

（岩泉）大学卒業後、外資系総合コンサルティングファームに入社。その後、IT系ファーム２社、外資系総合ファーム１社を通じて、事業戦略策定や新規事業立ち上げ、システム導入など幅広いテーマの案件に携わる。2021年２月EYSCに入社し、ICT（Information and Communication Technology（情報通信技術））関連企業を中心に戦略策定、事業変革、新規事業立ち上げなどの支援業務を牽引する。
（小和口）大学卒業後、外資系総合コンサルティングファームに入社。M&Aチームで主に事業戦略策定や新規事業開発案件に従事。旅行業や総合電機メーカーを中心に幅広い業界へのコンサルティングを経験したのち、2020年3月にEYSC入社。テレコムチーム・マネージャーとして主に通信キャリアを担当する。
（樋口）大学卒業後、インターネット系調査会社でWeb定量アンケートの設計・運用を通じてクライアントの市場調査の支援、BPR推進室で業務効率化ツール導入に従事。その後、飲食系ITメディア運営会社へ転職、グルメサイトのキャンペーン企画、営業企画、新規アプリ立ち上げなどに従事し、2021年11月にEYSC入社。

★以下の特集ページにて、EYストラテジー・アンド・コンサルティングの中途採用選考フロー／面接のポイント、求められるスキルセット、弊社キャリアコンサルタントからのアドバイスなどを掲載しています。EYストラテジー・アンド・コンサルティングへの転職をお考えの方は、ぜひご参照ください。
EYストラテジー・アンド・コンサルティングへの転職情報

-メガトレンドを押さえた戦略と全方位連携でCxOにアプローチ
-3つの領域を横断するスペシャリスト集団が支える新規事業開発
-少数精鋭・一気通貫のプロジェクトで成長するEYSC人材
-まだ見ぬ世界を楽しめる「知的好奇心」が集う場所

3つの領域を横断するスペシャリスト集団が支える新規事業開発

小和口さん、実際にテレコムを担当されていて、いかがですか。TMTの３つの領域間のコラボレーションというのは。

小和口

例えば、通信キャリアのお客様から経営課題のご相談を受けた際に、テレコムチームだけで解決しようとしないのが、我々の基本スタンスです。テクノロジーの専門家の意見を聞き、ICTチームにも相談し、社内で十分にストーリーを練り上げたうえでご提案する。その関係性は、他社に比べても非常にスムーズだと思います。

岩泉

他のコンサルティング会社4社で働いた経験からしても、まさにそのとおりで、EYSCは非常にコラボレーションがしやすい環境にあります。どういうことかと言いますと、他のコンサルティング会社でも、もちろん部門間でのコラボレーションは推奨されていると思いますが、売上や稼働率などの部門としての目標達成がコラボレーションよりも優先されて、実際には部門内で自己完結しがちなことも多いのです。お客様の立場からすれば、コンサルティング会社には、部門の壁など関係なく、社内の持てるリソースや知見を十分に活用して最善の提案をしてほしいはずです。我々はその点を重視し、部門間でのコラボレーションを積極的に行っています。急成長の途上にあるEYSCは、さまざまなバックグラウンドを持つメンバーが集まる多様性に富んだ会社です。仕事を進めるうえでコラボレーションは必須である、ということがその背景にあると思います。

小和口

もうひとつ、先ほど挙がった情報共有の面でも、社内のナレッジインテリジェンスの蓄積が進んでいると感じています。さまざまな案件に関する提案書や成果物といったものがきちんと整理されて、全社レベルの共有資産としてアーカイブされていますから、これらの先人の知恵みたいなものと自分たちの見解を組み合わせて、より価値の高いものを生み出すことができます。特にこの仕組みが、グローバルで整備されているのはEYのすごいところだと思います。この手のリソースは往々にして、書式がまちまちだったりして使いづらい場合や、そもそも共有がなされていない場合がありますが、EYではそのようなことはありません。私は提案のたびに、毎回必ず使っています。

評価や制度としてもコラボレーションが促進されるような環境なのですか。

岩泉

そうですね、人事評価や業績管理においても前提となっています。ただ、こういうことは明文化すれば徹底されるかというと、実はそうでもありません。むしろ、会社のカルチャーですとか、リーダーのマインドセットに起因する部分が大きいように思いますね。

具体的なプロジェクトのトレンドについてお聞かせください。新規事業案件が増加中とのことですが、ICTとテレコムでそれぞれ特色などはありますか。

岩泉

ICTチームのほうからお話しします。我々のお客様はICTソリューションをご提供される事業会社などが中心ですが、従来のような既存事業に関する支援よりも、新しいビジネスをどう形にするか、あるいはうまくいかない新規事業をどうテコ入れするか、そういったテーマが増えています。
特にDX案件のご要望はこのところ顕著ですね。ただし、社内業務のDXというより、事業自体のDX、つまり我々のお客様自身がターゲットとする業界のDXが進むのに伴い、どんなビジネスを仕掛けていくのか。例えば、小売や卸など小売流通業界のDX、医療・ヘルスケア分野のDX、農林水産など一次産業のDXなど、さまざまな業界のDXが進展する中で、ICT企業としてどのように収益機会を広げていくか、我々がご支援を提供することが増えています。このような支援を行おうと思うと、やはり、ICT以外の幅広い分野に関する知見をコンサルタント自身が持つことや、社内のスペシャリストとの連携が不可欠です。

小和田

テレコムのほうも、新しい展開が必須です。通信事業というのはもともと参入障壁が極めて高いので、一度入ってしまえば安定した事業を確立できる、という面が昔はありました。ですが、今はもう携帯電話の料金も下がり、通信だけでは生き残れない状況です。クラウドやアプリを用いた、何かしらの新しいサービスを生み出していかなければなりません。物理的な回線ビジネスを生業としてきた業界にとって、この転換に対応することは容易ではないと思います。どのように対応して勝ちを収めるか、その道筋を描くような案件が出てきています。

少数精鋭・一気通貫のプロジェクトで成長するEYSC人材

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