EYストラテジー・アンド・コンサルティング　インタビュー特集第2回：日系企業の「負けられない戦い」を地球レベルでサポート

EYストラテジー・アンド・コンサルティング

石黒泰時　ジャパンアウトバウンドビジネスリーダー／エネルギーセクターリーダー、パートナー

PROFILE

慶応義塾大学経済学部を卒業後、大手保険会社に入社。ペンシルバニア大学ウォートンスクール経営学修士にてMBAを取得し、帰国した後にコンサルティングファームに転職。事業会社のアジア・パシフィック統括CEOも経験した後、20年以上にわたりコンサルタントとして多くの業界、クライアントのグローバルでの競争力確立を支援。
2020年よりEYに参画し、Japan Outbound Business Leaderとして、クライアントの海外戦略策定・実行支援をリードしている。

★以下の特集ページにて、EYストラテジー・アンド・コンサルティングの中途採用選考フロー／面接のポイント、求められるスキルセット、弊社キャリアコンサルタントからのアドバイスなどを掲載しています。EYストラテジー・アンド・コンサルティングへの転職をお考えの方は、ぜひご参照ください。
EYストラテジー・アンド・コンサルティングへの転職情報

-海外に根を張って、クライアントを現地でサポート
-変化に合わせ、ポストコロナにおける経営戦略を練り直す
-駐在体制はあくまで手段、海外ありきのチームではない

変化に合わせ、ポストコロナにおける経営戦略を練り直す

プロジェクトはどういったところから始まるのでしょうか。

石黒

大きく3つのパターンがあります。ひとつはEYの他のチームで扱っている案件で、グローバルな課題が出てきたときにそれを私たちJOBが引き受けるパターン。もう一つは、私たちJOBの日本チームが本社にある海外部門とのリレーションの中からお声がけいただくパターン。最後は駐在しているメンバーが現地法人のエグゼクティブとディスカッションする中で、現地発で仕事になるパターンです。

具体的なプロジェクトの事例について教えてください。

石黒

東南アジアでも中国でも、新型感染症によってマーケットのダイナミズムが大きく変化しました。そこで、これまでに策定した成長戦略をもう一度見直し、ポストコロナにおける戦略を練り直すという案件が増えています。その一環として、例えばASEANであれば統括拠点はシンガポールに置かれることが多かったのが、国境を越えた往来が難しくなった際に拠点はどこに置くべきか、あるいはその統括機能自体を見直す必要があるのか。そういったテーマが浮かんできます。また、米中関係も刻々と変わってきている中で、チャイナ＋1としてASEAN全体でサプライチェーンをどうリバランスさせていくか、さらにそれにともなって自社のノンコア事業を売却する、あるいは必要な事業を買収するといったM&A戦略も考える必要が出てきます。新型感染症を契機に、マーケットの5年後、10年後の姿をクライアントと一緒に考えながら、変わるところと変わらないところ、そして変わるところに対してはどう対応すればいいか、そんな議論をする機会が増えました。

現地に常駐するチームがあるというのは、どんなメリットを生むのでしょうか。

石黒

同じ企業であっても、例えば東京本社からみる現地マーケットと、現地からみるそれが全然違うということは少なくありません。そんな中、もし私たちがグローバルな課題を東京からだけで支援するとなると、それは本社のレンズを通したサポートになり、現地では有効ではないかもしれません。「事件は会議室ではなく、現場で起きている」のですから（笑）。メンバーを常駐させれば、もちろんそれだけコストはかかりますが、私たちはそれが一番価値の出せるやり方だと信じていますし、EYには現地のローカルスタッフも豊富にいます。現地の市場メカニズムや規制を良く知っている現地スタッフをコーディネーションしてうまく連携しながら課題解決をサポートしていきたい、そのように考えています。

いったん駐在すると、どのくらいの期間行かれるのですか。

石黒

現地法人の社長以下CxOクラスの方々とディスカッションを重ね、ようやく現地の状況が分かってきたと言えるまでに2年程かかるので、今のところ3～4年くらいを目安にしています。ただ、何年で必ず帰国しなければいけないということはなく、ご本人の希望と、私たちの考えが合致すれば延長することもありえます。

カウンターパートがCxOクラスとなると、比較的職位の高い方が派遣されるのでしょうか。

石黒

おっしゃる通り、現状ではシニアマネージャー層がメインとなっています。ただ今後JOBが拡大していった時に、現地でのデリバリーに日本人が入った方が良いとなればスタッフクラスも派遣しますし、プロジェクトに応じてリソースの階層も考えていきます。一方で、ジュニアであってもトレーニーとして派遣するわけではないので、現地でしっかりバリューを出さなければならないということはあります。

駐在体制はあくまで手段、海外ありきのチームではない

企業プロフィール