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第3回:テクノロジーの力で社会そのものの変革に貢献していく

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ビジネス コンサルティング本部 ストラテジーグループ コーポレートストラテジープラクティス日本統括、マネジング・ディレクター 田村学
PROFILE

1995年東京大学工学部を卒業後、都市銀行勤務を経て1999年アクセンチュア入社。主に事業戦略、M&A戦略、マーケティング戦略の領域において、通信、ハイテク、小売り、消費財メーカーなどの幅広いコンサルティングに従事。2020年3月より現職。

★以下の特集ページにて、アクセンチュアの中途採用選考フロー/面接のポイント、求められるスキルセット、弊社キャリアコンサルタントからのアドバイスなどを掲載しています。アクセンチュアへの転職をお考えの方は、ぜひご参照ください。
アクセンチュアへの転職情報

目次
  1. -これまでの典型的な戦略コンサルの仕事は、目に見えて減っている
  2. -特定業界の専門家よりクロスインダストリーで活躍できる人材が必要に
  3. -チャレンジしたい方にとってアクセンチュアは最適な場
特定業界の専門家よりクロスインダストリーで活躍できる人材が必要に
ここで改めて、田村さんが所属されているストラテジーグループの概要について教えていただけますでしょうか。
田村
組織形態として、アナリストやコンサルタントと呼ばれるマネジャー未満のメンバーは、業界もテーマも制限せずに様々なプロジェクトを経験していきます。コンサルタントになり間もない時期に引き出しを増やすことは、私自身も大事なことだと思います。ある業界の常識が他から見れば非常識、ということはよくあるので、業務を通じて感じておくことが、後々になって業界全体の文化体質を大きく変革させるような提言につながります。その後、マネジャーやシニア・マネジャーなど一定の職位以上になるとコンサルタントとして専門性を備えていく必要が出てくるので、取り組んできた経験やバックグラウンドに鑑みてインダストリーカットとファンクションカットそれぞれのグループに分かれていきます。
ひとつのインダストリーに閉じていては解決できない経営課題が増えている中、若手のうちは多様な経験を実地で積むことが必要なのかもしれないですね。
田村
おっしゃる通りです。そのため、特定業界の専門家というよりはクロスインダストリーで活躍できる人材がますます必要になってくると思います。
先ほども少しお話に出ましたが、ストラテジーグループを語るうえで外せないのが「デジタル」というキーワードだと思います。御社が他ファームに先駆けてデジタルトランスフォーメーションに取り組み、業界をリードしてきた要因はどこにあるのでしょうか。
田村
ベースのDNAとして、テクノロジーが企業活動にもたらすインパクトについて我々自身が正確にアンテナを張れていたことは大きかったと思います。グローバルで研究所も有していましたし、先行して人材開発も行ってきました。またその流れで、いち早く有力なデジタル企業を積極的に買収し、その能力を実装したことも、アクセンチュアがフロントランナーになれた一因だと思います。現在ではそこからさらに一歩進んで、そうして獲得した能力を活用し、クライアントとどうコラボレーションしていくか、一緒に悩みながらどうマーケットに打って出るか、それを実践するフェーズにすでに入っていると思っています。
それでは最近のプロジェクトの傾向などについて、具体的な事例を交えて教えていただけますでしょうか。
田村
我々らしいプロジェクトとして、通信企業での仕事についてお話しします。皆さんが通信企業と聞いて普通イメージするのは個人のお客様にスマートフォンを販売して通信サービスを提供するBtoC事業ではないでしょうか。しかし、それとは別にBtoB向け、法人顧客を相手にしたビジネスも彼らにとっての大きな収益源となっています。現在はスマーフォンも国内にほぼ普及しきってしまって、今後どうBtoB事業を伸ばしていくかが重要です。そんな中、今後は5Gが展開していきます。ここで大きな可能性を持っているのは、消費者側ではなく産業側ではないかと言われています。遠隔医療が良い例ですが、それ以外にも離れた場所にある工場に5G環境を構築し、精密な画像データを用いて品質管理を効率的に行う、といったような新しいソリューションが生まれる土壌が出来てきました。我々はそういった中で、アクセンチュア内でデジタル領域に知見のあるメンバーと共にどのようなことが実現できるか、どのような悩みを解決できるか検証しながら、実際の活動をサポートしています。

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企業プロフィール

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世界では約75万人、日本法人は2万人以上の従業員を擁する、世界最大のコンサルティングファーム。日本では1995年に拠点を設立。2001年にアクセンチュアへ社名変更してからも拡大を続け、国内最大級のファームへと成長した。多くのブルーチップ企業、政府/公共機関に対して「ストラテジー」「コンサルティング」「デジタル」「テクノロジー」「オペレーションズ」の5つの領域で幅広いサービスとソリューションを提供している。

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